アメリカでは「ジム・グループレッスン・リカバリー一体型」が広がっているらしい。
アメリカで、一般的なジムと高級ヘルスクラブの中間を狙うフィットネスクラブが店舗を増やしています。筋トレ設備に加え、グループレッスンやピラティス、運動後のリカバリーまで一つの施設にまとめるモデルです。
これ、日本でもイケる？ビジネス概要
Business overview
Level Fitness Clubsは、月額会員制で利用する地域密着型のフィットネスクラブです。基本会員は月額約60ドルでメインのトレーニングエリアを利用でき、最上位会員は月額100ドル弱で、施設内の各種設備やゲスト利用などが含まれます。ポートチェスターの新店舗では、本格的な筋力トレーニング機器に加え、Hyroxのクラス、独自のグループフィットネスプログラム「Level Method」、リフォーマーピラティス、リカバリールームを用意する計画です。単に器具を置いたジムではなく、「鍛える・クラスに参加する・体を整える」を一つの会員契約で完結させる点が特徴です。
- 一般的なジムと高級ヘルスクラブの中間を狙う月額会員制
- 筋力トレーニング、Hyrox、グループフィットネス、リフォーマーピラティスを一施設に集約
- トレーニング後のケアを行うリカバリールームを併設
海外での主なターゲット
筋力トレーニングに力を入れたい人、グループレッスンやピラティスを楽しみたい人、運動後のリカバリーにも関心がある人。高級クラブほどの料金は払いたくないものの、一般的な低価格ジムより充実した設備や体験を求める層。
一つの会員契約で複数の運動目的に対応できる
筋トレだけでなく、クラス、ピラティス、リカバリーまで同じ施設で利用できるため、利用者は目的ごとに別の店舗へ通う必要がありません。運動習慣を継続してもらいやすい設計といえます。
低価格ジムと高級クラブの間を狙っている
基本会員が月額約60ドル、最上位会員でも月額100ドル弱という価格帯で、安さだけを競うジムとも、高額な総合ヘルスクラブとも異なるポジションを目指しています。設備や体験にこだわりながら、比較的手が届きやすい料金設定です。
地域密着型で複数店舗へ拡大している
2013年に始まった家族経営のスポーツクラブを前身とし、ニューヨーク州内で店舗を増やしてきました。今回のポートチェスター店に続き、ロングアイランドへの進出も計画しており、単店経営から地域チェーンへ成長する事例として参考になります。なお、元記事はLevel Fitness Clubsの拡大事例であり、アメリカ全体で同じ形態が流行していることを示す統計ではありません。
日本で流行る？
In Japan?
日本でも流行りそう度
★★★★☆
日本でも十分に可能性があります。一般的な24時間ジムはトレーニング設備に特化し、高級ホテル系クラブや専門スタジオは料金が高くなりやすいため、その中間で「設備の良いジム、予約制レッスン、運動後のケア」をまとめる余地があります。一方で、日本ではすでに総合型スポーツクラブ、24時間ジム、ホットヨガ、ピラティス、整体などの競合が多く、単にサービスを足すだけでは差別化しにくいでしょう。元記事の事例をそのまま大型店舗で再現するより、特定の顧客層や競技に絞って始める方が現実的です。
- 日本で狙う顧客
- 運動習慣を身につけたい30〜50代、筋トレ初心者から中級者、ランニングや競技スポーツに取り組む人、ピラティスやボディケアにも関心がある都市部の会社員。特に、低価格ジムでは物足りず、高級クラブは高すぎると感じる層。
- 候補となる都市・エリア
- 東京都の城南・城西エリアや横浜市。住宅地とオフィス街の両方から通いやすく、健康や運動に支出する層が見込めるエリアで、駅近の中規模物件を活用するのが考えやすいでしょう。大型施設にこだわらず、最初は商圏を絞った店舗から検証するのが現実的です。
日本で事業化した場合の収益シミュレーション
Simulation
- 初期投資
- ¥35,000,000
- 想定月商
- ¥4,056,000
- 月間営業利益
- ¥269,280
- 年間利益
- ¥3,231,360
- 投資回収期間
- 約10.8年（130か月）
想定条件
- 想定顧客単価
- ¥12,000 / 人
- 1日あたり顧客数
- 13人 / 日
月次の収支試算
月間売上
¥4,056,000
月間家賃
-¥900,000
月間人件費
-¥1,650,000
月間原価
-¥486,720
月間営業利益
¥269,280
事業性の指標
- 年間利益
- ¥3,231,360
- 損益分岐点売上
- ¥3,750,000
- 投資回収期間
- 約10.8年（130か月）
※掲載している収益・費用等の数値は、公開情報や一定の仮定をもとにした参考シミュレーションです。実際の事業成果を保証するものではありません。
出典・参考情報
SOURCES & REFERENCES
