海外では「ジム向けフィットネス動画」が流行ってるらしい。
インストラクターが常駐しなくても、ジムやスタジオで多様なレッスンを提供できる「施設向けフィットネス動画」が注目されています。Fitness On DemandのCEOが語った、フィットネス業界におけるコンテンツ活用の現在地と、日本での事業化の可能性を考えます。
これ、日本でもイケる？ビジネス概要
Business overview
Fitness On Demandは、フィットネスのレッスン動画などのコンテンツを、ジムやブティックスタジオといった施設で使える形にして提供するビジネスです。施設側は、すべてのプログラムで専門インストラクターを採用しなくても、画面を通じてヨガやトレーニング、リカバリー系など複数のメニューを用意できます。利用者にとっては、決まった時間の有人レッスンだけでなく、自分の都合に合わせてさまざまな運動を選べる点が特徴です。動画を制作することと、施設で継続的に使われる仕組みにすることは別の課題であり、単なる動画配信サービスよりも、施設運営との相性や利用状況まで考える必要があります。
- 施設向けにフィットネス動画コンテンツを提供するB2B2C型のサービス
- インストラクターの常駐時間を増やさずに、複数ジャンルのレッスンを用意できる
- ピラティス、リカバリー、HYROXのような新しい運動ニーズや、個人に合わせた体験にも対応しようとしている
海外での主なターゲット
ジム、ブティックスタジオ、ホテル、住宅施設などの運営者と、そこで運動する会員・利用者。特に、少ないスタッフでレッスンの種類を増やしたい施設が主な対象です。
コロナ後のジム運営が変わった
元記事では、コロナ後のジムにおけるコンテンツの変化が議論されています。利用者の通い方や期待が変わるなか、施設側は対面レッスンだけでなく、デジタルを組み合わせたサービスを検討する必要が出ています。
新しい運動ジャンルへの対応が求められている
ピラティスやリカバリー、HYROXなどが話題として取り上げられており、利用者の関心が筋力トレーニングだけに限られなくなっています。動画を活用すれば、施設は比較的多くのジャンルを試しやすくなります。
会費疲れと個別化への対応が課題になっている
記事では、サブスクリプションや会員制サービスへの疲れ、コンテンツの投資対効果、パーソナライズ、AIについても議論されています。会員数を増やすだけでなく、実際に使われるコンテンツを提供できるかが注目点です。
日本で流行る？
In Japan?
日本でも流行りそう度
★★★☆☆
日本でも、人手不足のジムやホテル、マンション内の共用フィットネス施設に応用できる可能性があります。既存のモニターや小規模スペースを使ってレッスンの種類を増やせる点は魅力です。一方で、日本には動画配信型の運動サービスやオンラインレッスンがすでにあり、単に動画を置くだけでは差別化しにくいでしょう。施設内での利用率を高める運営、機器との連携、初心者向けの案内などが必要なため、評価は3としました。
- 日本で狙う顧客
- 人手不足に悩む小規模ジム、24時間ジム、ホテル、マンションの共用施設、企業のウェルネス施設、地方のスポーツ施設など。利用者としては、有人レッスンの時間に通えない会社員や、初心者向けの運動を探している人が想定されます。
- 候補となる都市・エリア
- 東京。フィットネス施設、ホテル、マンション、企業の福利厚生サービスが集まり、複数の導入先を近距離で開拓しやすいためです。最初から大規模展開するより、都心の小規模施設で利用率を検証するのが現実的です。
日本で事業化した場合の収益シミュレーション
Simulation
- 初期投資
- ¥6,000,000
- 想定月商
- ¥900,000
- 月間営業利益
- ¥110,000
- 年間利益
- ¥1,320,000
- 投資回収期間
- 約4.5年（54.5か月）
想定条件
- 想定顧客単価
- ¥60,000 / 人
- 1日あたり顧客数
- 15人 / 日
月次の収支試算
月間売上
¥900,000
月間家賃
-¥70,000
月間人件費
-¥450,000
月間原価
-¥90,000
月間営業利益
¥110,000
事業性の指標
- 年間利益
- ¥1,320,000
- 損益分岐点売上
- ¥777,778
- 投資回収期間
- 約4.5年（54.5か月）
※掲載している収益・費用等の数値は、公開情報や一定の仮定をもとにした参考シミュレーションです。実際の事業成果を保証するものではありません。
出典・参考情報
SOURCES & REFERENCES
